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九州北部の豪雨により、被災されました皆様にお見舞い申し上げますとともに、厳しい暑さが続く中、皆様方のご健康の回復を心よりお祈り致しております。 本学会は、今後とも被災された子どもたちと保護者の方々への遊戯療法等による支援を行って参りたいと願っております。

「平成28年熊本地震」によってお亡くなりになった方々に謹んで哀悼の意を表します。また、被災されたすべての方に心よりお見舞いを申し上げるとともに、一刻もはやく安全な生活に戻られるようお祈り申し上げます。

東北地方太平洋沖地震により、被災された方々、関係者の皆様に心よりお見舞い申し上げます。被災地の一日も早い復帰を心よりお祈りいたしております。

メール相談のご案内

日本遊戯療法学会では、熊本地震に伴う子どもたちの心のケアについて、少しでもお役に立てることを願って、 以下のメール相談を開設いたしました。お受けできる相談内容は以下のとおりです。

  • お子様のご家族や関係者の方(支援者・親戚・友人)からのご相談
  • 震災によって生じたさまざまな心理的問題へのケアについて

詳細はメール相談に関するPDFファイル をご覧ください。

事務局移転のお知らせ

2015年2月1日より、学会事務局が移転しました。詳しくは*重要* 事務局移転のお知らせをご覧ください。

新着情報

以前の新着情報は新着情報一覧のページをご覧下さい。

当会の一般社団法人化について

2018-01-30

当会は研究会から学会になり、この間、およそ20年がたちました。 これまで学会改組や学術会議への参加など、その都度必要な会則や規定を整えるという 「増築工事」を重ねて参りましたが、企業(組織)のガバナンスが重視される昨今、 「任意団体」としての当会も将来を見据えた体制の充実を図る必要があると考えます。

手作りで歩んできた学会としてよきものを残しつつ、学会を「大規模リフォーム」し、 次の発展を期すための新たな組織作りとして、「一般社団法人」への移行を検討しております。 法人化のメリットとデメリットを別ページにまとめましたので、ご覧ください。

今後も理事会と協議し、「一般社団法人」化について、会員のみなさまのご意見をうかがって 参ります。どうぞよろしくお願い申し上げます。

住所変更の手続きについて

2018-01-25

住所変更がある方は、『住所等変更連絡用紙(Excel形式)』をダウンロードして事務局にお送りください。 メールで事務局にお知らせいただいても構いません。郵便物をお送りできない会員が増えております。 お力添えのほど、どうぞよろしくお願いいたします。

被災地における学会年会費免除について

2018-01-16

被災地にお住まいか通勤しておられる会員の皆様につきましては、年会費免除申請を受け付けております。

  • 2016年度 青森県、岩手県、福島県、宮城県、茨城県
  • 2017年度 熊本県、大分県、
  • 2018年度 熊本県、大分県

3月末までに学会事務局までにご申請ください。

なお、年会費免除につきましては、申請制となっております。

第24回年次大会のご案内

2017-12-22

第24回大会は2018年6月23日~24日を会期に首都大学東京(大会長 永井撤先 生)で開催されます。大会ホームページを順次更新中です。

https://tmupsycho.wixsite.com/playtherapy

また、「大会参加受付システム」の運用が2018年1月9日から始まりました。

第15回研修会のご案内

2017-12-12

第15回研修会のご案内を掲載いたしました。今回は2018年3月25日(日)、神戸学院大学ポートアイランドキャンパスでの開催になります。詳細は上記ページをご覧ください。多くの皆様のご参加をお待ちしております。

当会の一般社団法人化について(2): 任意団体と一般社団法人の違い

2017-12-12

任意団体と一般社団法人の違いについて簡単にご説明いたします。会員の皆様から当会の 一般社団法人化に関するご意見をいただければと考えておりますので、どうぞよろしくお 願いいたします。

任意団体:法律で定められた組織ではなく任意の組織であるため、基本的にその団体が定 める会則等のルールに従って運営されます。任意団体である当会も、総会、委員会、理事 会の運営、予算や決算の承認等を、会則に従っておこなっています。その団体に即した柔 軟な対応ができる反面、法律に基づく権利能力を持たない団体であり、契約を結ぶことや 財産を持つことの権利義務関係が曖昧という面があります。銀行口座の開設なども、代表 者個人名義で行われています。

一般社団法人:「一般社団法人及び一般財団法人に関する法律」に基づき、人の集まりに 法人格が与えられた営利を目的としない団体です。法律に則った定款に基づいて運営され ます。当会でも法人化する際には、現行の会則をもとに定款を作成し、公証人の承認を得 て、法務局に設立の登記申請をおこなうことになります。学会名での公的な契約が可能と なり、権利義務関係が明確化し、社会的な信用が高まるとともに、公益的事業、有益的事 業、受託事業等をおこなうことができます。

当会の一般社団法人化については、下記のページもご覧ください。